トップ > あなたの大切なセカンドライフ資金大丈夫ですか?

住宅購入資金、教育資金と並んで、人生の3大資金である定年後の老後資金。
その目安はサラリーマン家庭の場合、夫婦で最低でも毎月24万円、ゆとりある生活を送りたいなら毎月38万円は必要といわれています(生命保険文化センター調べ)。定年後、夫婦ともに平均寿命まで生き、仮に30万円で計算するとその金額は9400万円にのぼり、約1億円近い資金が必要です。
もちろん上記額を全て貯蓄でまかなうわけではありません。
公的年金がありますし、60歳以降でも働く人が増えています。最近では、老後は田舎でスローライフという方や、海外のロングステイを希望する方もいます。このように、各人のライフプランにより必要額は減らすことができますので、まずは自分のセカンドライフをイメージすることが大切です。

不足分の準備はしっかりできていますか?
老後資金は前述の通り少なくありませんので、定年直前に準備しはじめても間に合いません。早めに現状を把握し、不足している資金を準備する方法を考えましょう。
| 年齢 | 夫の年金 合計(万円) | 妻の老齢 基礎年金(万円) |
|---|---|---|
| 60-64 | 0 | 0 |
| 65 | 19 | 0 |
| 66 | 19 | 0 |
| 67 | 19 | 0 |
| 68 | 15 | 6 |
| 69 | 15 | 6 |
| 70-80 | 15 | 6 |
| 60~80歳総受給額約4000万円 | ||
※夫(38歳会社員)、妻(35歳専業)、子供(3歳・1歳)
※平均月収:35万円 平均ボーナス:100万円
ほとんどの方の老後の収入源は公的年金となります。
現在の年金制度が継続し、受け取れる年金額が変わらないと仮定すると、平均寿命まで受け取れる額は約4000万円です。
例えば左記表のケースの場合、少しゆとりある老後の生活(月30万円の生活)を目指すと公的年金のみでは、約5000万円も不足が発生してしまうことがわかります。
もちろん定年退職前に、老後に備えて貯蓄をしたり、あるいは有価証券や不動産など、現金化できるものを得ていれば、公的年金だけでは不足してしまう生活資金を補うことができますが、実際にはなかなかうまくいかないものです。
個人年金保険とは、定められた期間保険料を支払い、払い終えた後に定められた期間年金を受け取れる保険で、公的年金にプラスして受け取れる個人的に加入する年金のことです。
個人年金保険には大きく分けて「定額個人年金保険」と「変額個人年金保険」の2種類があり、その違いは、年金の受け取り方で、主として4種類(終身年金・確定年金・有期年金・夫婦年金)に分類することができます。
終身保険の中には、解約したときに支払った保険料より多くの解約返戻金が戻ってくるタイプがあります。解約返戻金のある終身保険は、死亡保障と同時に解約返戻金を活用して老後の生活資金に活用できる優れた保険です。
低解約返戻金型終身保険にすると、保険料を払い終えるまで解約返戻金は低く抑えられますが、保険料を払い終えた後に解約すると、解約返戻金がそれまでに支払った保険料を上回る、貯蓄性の高い商品となります。保険料を払い終える時期を60歳にしておけば、解約して解約返戻金を老後の生活資金に活用できます。
◆低解約返戻金型終身保険イメージ

※商品や解約の時期によっては、解約返戻金が支払った保険料を下回る場合があります。
このように、保険の活用方法は、万が一の保障だけではありませんし、積立だけでもありません。ひとつの保険でも、やり方次第で幾通りもの活用方法あり、便利に活用できるのです。これらの内容は、保険活用術の一例にすぎません。さらに詳しく知りたい方は、一度ファイナンシャルプランナーに無料で相談なさってみるのもいいかもしれませんね。